2020年に東京でオリンピックが開かれることもあって今後、社内での公用語を英語にする日本企業も増えてくるかもしれません。
今回は、いまのところ社内英語公用語を発表している企業を紹介したいと思います。
・楽天株式会社
世界中から優秀な人材を採用するために新卒の30%が外国人で中途採用にも積極的「グローバルでナンバーワンのインターネットサービス企業」を創業当初から目指していたこともあり、世界に通用するグローバルな会社作りのための踏切だと考えられる
・株式会社ユニクロ
世界同一賃金が話題にもなりました。世界中に店舗、現地のスタッフを抱えるグローバルな企業として社内で英語を使うことは日本を代表するグローバルな企業としてより躍進していけると考えたのでしょう。
・日産自動車株式会社
社内には200人以上の外国人スタッフがいるようです。彼らの中には日本語を話せる者もいるらしく、そういうスタッフとは日本語で話すようです。
完全に英語化するわけではなく、必要に応じてということらしいですね。
・シャープ株式会社
社内英語公用語発表当時は、英語公用後の導入は研究開発部門のみの予定だったようです。
その他の部署でも導入されている可能性が高いです。
・SMK株式会社
コネクターの大手企業で海外生産比率が6割を超えるグローバル企業です。
英語社内公用語は２００１年４月から導入しており、社歌も英語で歌うみたいですよ。
・日本板硝子株式会社
イギリスのピルキントン社を買収して、外国人社長をCEOに迎えたことが影響しているのかもしれません。
全て日本を代表する大手企業ですね。ちなみに、
双日株式会社（総合商社）
パナソニック株式会社(電機メーカー)
野村ホールディングス株式会社(投資銀行・証券持株会社)
伊藤忠商事株式会社(総合商社)
などもグローバル化に積極的みたいです。